水資源開発公団（現水資源機構）が建設した長さ66１メートルの国内最大級の可動堰。高度成長期の1960年に計画、88年に着工し、95年7月にゲートを下ろして運用を開始した。総事業費は約1,500億円（計画当初は235億円）。塩水の遡上防止、大規模浚渫による治水目的のほか、平成10年からは愛知、三重両県と名古屋市に水道水や工業用水を供給するための取水が行われている。
この堰の建設に当たっては予測した水需要の伸びが見られないこと、堰による魚類の遡上・降下や水の滞留による水質への影響など生態系への影響が懸念されること等から自然保護団体を中心に全国的な反対運動が繰り広げられた。
普段はゲートが落差１ｍ程で締め切られており、堰上流部は淡水化されている。堰をＰＲするための施設「アクアプラザながら」からはアユなどの魚を上流部へ遡らせる魚道の様子を観察することができる。
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