昨年末から海外で採集したチョウとトンボ以外の昆虫標本の写真を撮っている。昆虫採集してから既に４０年が過ぎ、海外での採集旅行も２０年が過ぎたのだが、私の採集した種類数が、一体如何ほどなのか、私自身も知らないままであった。データベースが全く不完全なので、未だ、このような状態なのである。

　チョウとトンボの種類は、おおよそは分かっている。今回の撮影も、そろそろ終了に近付いてきたので、海外での採集種類も大体の数が分かってきた。ただ、もう一つ問題が残っていて、それが日本で採集したチョウとトンボ以外の昆虫たちである。海外の昆虫たちの名前が分からないのは仕方ないが、日本の昆虫たちの名前も特徴のある種を除いて、名前が分からないのが多過ぎる。例えば、ゾウムシ、コメツキムシ、ゴミムシ等々････。

　先日、パソコンに向かってエクセル・シート上の表を見ていた。趣味の昆虫に関連するデータの整理をしていた。じっと見ていると、罫線が歪んでいるのに気が付いた。左眼の方である。“飛蚊症の大きなものかな？”と思って見ていたが、飛蚊症みたいに動くことはなく、固定の場所が歪んでいる。

　私の体で、特に問題となるのは、眼である。１５年程前に、両眼とも白内障の手術を行った。そして、７〜８年前には、右眼が網膜剥離となった。そして今度は、左眼である。“視野の一部が真っ黒に欠けてくる網膜剥離の前兆なのかな？”と思ったが、どうも、そうではなさそうだ。眼の大病として、あと緑内障があり、症状として歪んで見えると言うが、私の眼は、眼圧が高くないので、それも違うように思える。次の日、病院で診てもらうと、眼底出血だと言われた。強度の近眼が原因らしい。ただ、出血した箇所が視神経の中心部から外れていたので、見難くなるようなことには、幸い至らなかった。

　衆議院の３分２の特権を失うことを恐れ、延ばしに延ばしてきた解散総選挙だったが、ここに来てまた一つ、せせら笑ってしまうほど馬鹿馬鹿しい小泉元首相の発言で自民党は、揺れ動いている。小泉氏が推し進めてきた構造改革が、昨年末からの世界同時不況の下、化けの皮が剥がれてきているところに、麻生首相から止めの郵政民営化見直し発言が飛び出し小泉改革の全否定がされてしまった。

　私は、少なくても自民党を応援している訳でもないし、郵政民営化には反対だったので、今回の騒動は、"どっちもどっち！"としか思えてならない。先の郵政選挙は、政策云々ではなく、単なるタレント首相のパフォーマンスに対する人気票による自民党圧勝に他ならないと思った。郵政民営化の内容には、麻生首相の言うように、何ら多くの国民は無頓着であった。日本には、まだ民主主義は根付いていないと、私は、そのとき感じたものだった。

　今回の政府与党の経済対策の一つに、高速道路料金の値下げがある。高いと言われている高速道路料金を大幅に値下げすることによって、もっと車を利用してもらい経済の活気を取り戻そうというものである。一方、野党である民主党の提案は、その上を行く。高速道路料金を無料にしようというのである。

　昨年の春、ガソリン税の暫定税率が廃止になるとき、当時の自民党幹事長は、"地球温暖化抑止に向けて温室効果ガスを発生する車は、あまり乗らないというのが世界の流れなので、暫定税率は廃止しない方がいい！"とのたまっていた。ガソリン暫定税の使い途が問題となるが、幹事長の言い分も一理あると、その当時私もそう思っていた。

　一月半前、眼底出血してから。眼底の血管検査を２回受けた。今回の眼底出血は、運良く視神経を外れていたので視力には問題なかったのだが、“新生血管ができている可能性があるかも知れない”と２回病院で検査した。

　一回目は、自宅近くの病院で、蛍光眼底造影剤を血管に注入して、眼底撮影を行った。そのとき、まっ黄色い造影剤は、網膜表面の血管をくっきり浮き出させてくれるのである。瞳孔を開いて強い光を当てながら、何枚も撮影するので、目も頭もくらくらになってしまう。そして、その後の丸一日は、蛍光色のまっ黄色い尿が出ることになる。

　『与謝野財務・金融・経済財政相は１０日の衆院予算委員会で、小泉内閣が推進した国民生活金融公庫など政府系金融機関の再編・民営化の改革について、『かろうじて危機対応業務は残っているが、不況は来ないということを前提にした制度論、経済学で（改革は）間違いだった』と批判した。』（読売新聞２００９年３月１１日朝刊より）

　日本国有鉄道の民営化のときもそうだった。郵政民営化も然りである。利益が出ているときは、弱者である末端を切り捨てることはないが、儲からないと分かると、冷酷にもその末端を切り捨ててしまう。それが、民間の企業なのである。国鉄の民営化から、どれだけ多くの僻地路線が廃線となっただろうか。弱者の発する声は、か細く弱々しいので、サービスを十分受けている人たちの耳には届かないのである。

　政府、労働組合、企業による雇用対策で、『日本型ワークシェアリング』の推進などで合意した。「雇用維持では残業の削減、休業、教育訓練などで労働時間を短縮し、雇用維持を図ることを「日本型ワークシェアリング」と位置づけ、労使合意で促進するとした。」と新聞に載っていた。

　このワークシェアリングは、私が望んでいた多様な働き方の一つとしてのワークシェアリングではない。雇用の維持を目的とした緊急避難的なワークシェアリングである。長時間残業を前提とした日本では、短時間労働という雇用形態は、企業側にとって有利ではないとして敬遠されている。企業にとって多様な働き方とは、人件費をどれだけ削減できるか、厚生年金、健康保険等々企業の負担金をどれだけ削減できるかどうかである。残念ながら、定時（帰宅）と言うのは、常態となっている残業込みでの時間を言う。日本では、短時間労働と言う雇用形態は有り得ないのである。

　３月末、政府は、温室効果ガスを２０２０年までに１９９０年比４％増に比べて、削減すればするほど、所得は減少し、ＧＤＰも減少し、かつ失業者は増えると言う試算結果を提示した。

　"温室効果ガスを削減すると、あなたたちは暮らしていけませんよ！"と政府が国民を脅しているような内容である。本当に国は、温室効果ガスを削減しようと言う気があるのだろうか。環境分野に力を入れて、景気を回復しようとしている多くの国があると言うのに、日本は、最初から、経済にとってマイナスだからとして、削減対策を切り捨てようとしている。

　最近の景気対策で、私にとって、どうしても目に付いてしまうのが、自動車に対する景気対策である。今回の追加景気対策においても、地球環境対策として、「電気自動車などのエコカーへの買い替えに最大２５万円の補助金を支給」としている。

　各家庭で排出する地球温暖化ガスＣＯ２に占めるマイカーの割合は、非常に大きいのだが、今、従来の自動車に変えて、ハイブリッド車にした（すぐにハイブリッド車に移行するとは思えない）ところで、現状の半分になるとは到底思えない。それに加え、自動車の大きな問題点である交通事故により、相変わらず、大きな犠牲を払い続けている。人間を大量殺傷し続けるマイカーを至極便利だからと言って、乗り続けることは、他者の犠牲の下にしか成り立たない自己満足であって、人間を破壊し、そして環境をも破壊してしまうと言う重大な結果をもたらしているのである。